2020年2月2日日曜日

ネット世代の賢い消費者は百貨店で買い物をしない

大沼含め115件 新型肺炎が招く百貨店倒産ラッシュの現実味
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/money/268361
2020/01/31 日刊ゲンダイ
 新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大は、日本経済にも大きな脅威だ。中でも「冬の時代」が長引く百貨店。最近は訪日客の爆買い頼みだっただけに、弱り目にたたり目である。
 人口減少に加えて、ネット通販や専門店の攻勢など逆風の中、百貨店業界はジリ貧だ。
 27日、創業320年の老舗百貨店「大沼」(山形市)が倒産し、山形県から百貨店が消えた。昨年は伊勢丹の相模原店など少なくとも9店舗が閉店。この先も「そごう・西武」は、今年から来年にかけて神戸市や徳島市など5店舗、「高島屋」も今年、神奈川県の店舗を閉めることが決まっている。東京商工リサーチの集計によると、2000年以降の百貨店の倒産は大沼を含め115件に上る。
 もともと、苦しい業界なのだが、とりわけ昨年から今年にかけ、厳しさが増している。消費増税と暖冬だ。
「昨年の消費増税以降、お客さんの財布の紐が固くなっていることに加えて、今年は暖冬の影響で、コートなど冬物衣料が絶不調。バーゲンでも例年より客は少なく、思い切った値下げをしてもなかなか売れません」(百貨店関係者)
 日本百貨店協会によると19年の全国の百貨店の売り上げは、前年比1・4%減と2年連続のマイナスになった。
 消費増税後の昨年10~12月は前年同期比8・8%も下回った。6年前、消費税が8%に引き上げられた後の3カ月間より、2・5ポイントも落ち込みが酷かった。
売り上げの柱「訪日客の爆買い」激減
 そんな中、新型コロナウイルスが上陸したのだ。訪日外国人客の激減は避けられない。東京商工リサーチ情報本部の原田三寛氏が言う。
「旅先で来店しての買い物は、通販に取って代わられる心配もありません。中国人を中心とする訪日外国人の爆買いは、今や百貨店にとって、売り上げの大きな柱になっています。新型コロナウイルスの問題が長期化し、訪日客の来店が激減すれば、日本の百貨店は大きな打撃を受けることになるでしょう。とりわけインバウンドの減少は、都市部の大手百貨店に影響大。地方を中心に閉店が相次いでいますが、都市部の百貨店も厳しくなります」
 新型コロナウイルスは、次々と百貨店を倒産に追い込むのだろうか。



 百貨店で買い物と言うレジャーが流行ったのは、私の世代で子供のころ、もう40年以上前のことです。
 月に一度くらい、町中のデパートへ親に連れて行ってもらい、デパ地下で生メロンジュースを飲むのが楽しみだった、懐かしい思い出です。
 そのころは、電化製品も百貨店で定価で売っていました。
 百貨店にアパレルが多かったのも、利益率が80%なんて暴利だった。
 その後、スーパーマーケットから郊外型のモールになり、別に町中まで行かなくてもほとんどの物が手に入る時代です。
 超高級ブランドは、日本の物などほとんど無く、海外ブランドなので残っている程度です。

 そして、デフレになれた現代の人々はスマホやパソコンがネットと言う世界の情報を取り込むようになり、賢い消費者が多くなったので、百貨店が暴利を貪ることが出来なくなっています。
 まあ、デジタル企業がその利益を貪っているかもしれませんが、情報を一杯取り入れて考える人にとっては、良い時代になりました。
 無駄に高い(利益がしっかり乗った)買い物をしなくなり、景気が悪いのは消費者が賢くなったせいでもあります。


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 入水温度    10℃
 温水器      32℃ 温度差22℃

 太陽光発電
 発電量13.4KW ピーク4.94KW

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