コンピューター社会うるう秒でトラブル

うるう秒廃止、10月に正式決定　地球の自転速まり、うるう時を導入
https://news.yahoo.co.jp/articles/82ab3044f2a7d603816aa09c11df33d26534035f
一部引用：
　「うるう秒」が廃止される。地球の自転と原子時計の時刻とのずれを解消するために1972年に導入され、半世紀で27回挿入されてきたが、近年はコンピューターの誤動作や金融取引でのトラブルが懸念され、見直しを求める声が高まっていた。かわりに「うるう時」を導入し、1時間までのずれを許容する。少なくとも数百年は時間を調整しなくてよさそうだ。
：中略：
　時間の基準としては、地球の自転はあてにならないらしい。超高精度な原子時計が登場したこともあり、67年の総会で、時間は原子時計で決めることになった。地球の自転とのずれは、うるう秒を入れて調整することにした。
　それ以降、うるう秒は1月1日か7月1日の午前8時59分59秒のあとに59分60秒を入れる形で計27回挿入されてきた。しかし、インターネットが普及すると、うるう秒が原因の通信障害や金融取引のトラブルが起き始めた。
　さらに、近年は地球の自転がなぜか速まっていて、うるう秒を引かないといけない可能性も生じていた。マイナスのうるう秒は過去に例がなく、コンピューターが日付を誤認するとされた「西暦2000年問題」を超える混乱が予想された。
　これまでの総会で、地球の自転とのずれを1秒でなく、100秒まで許容する案などが出たが、合意は得られなかった。その後、いっそ3600秒まで許容する「うるう時」が提案されると、各国の理解が急激に進んだという。1時間ずらすのは、夏時間でよく経験しているからとみられる。
：引用ここまで

　世の中原子時計で動くようになって、地球の自転との差を閏秒で修正してきた歴史があるようです。

　実際、生活には不便がなかった（認知できなかった）のですが、コンピューターで動く世の中、光の速度まで気にしないとダメな社会となっています。

　地球の自転って、遅くなったり早くなったりなんですね。

　うるう秒がうるう時になっても、私が生きているうちには全く感知できないようです。

　コンピューター社会、人間はどこまで時間をきにしないといけないのか？凡人には関係ないことかもしれません。

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9月24日(木)

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時間 0-6 6-12 12-18 18-24

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昔からある地方のテーマパークは採算が取れず

12年で5億円超かけ修繕も…迎えた老朽化の限界　淡路島のテーマパーク「ONOKORO」が11月閉園へ　目玉の観覧車は改修直後に破損「役割は果たした」
https://news.yahoo.co.jp/articles/5020593d9f6972d475e232c5fe225405c5ac6d15
一部引用：
淡路島の観光施設「ONOKORO（おのころ）」が11月で閉園へ。9月1日、市議会で条例案が提出されました。
：中略：
「ONOKORO」は淡路島の東海岸で長年親しまれてきた屋外テーマパークで、世界の有名建築がミニチュアサイズで再現された展示や、24種類のアトラクションが楽しめます。
「子どもたちだけで遊べる遊具や乗り物が多いので、それが魅力」
「迷路で迷っててたのしかった」
「（Q11月末で閉園）いやや。いやだ!」
■1998年に現在の「ONOKORO」にオープンし、当時の年間来園者数は約100万人!
1985年、淡路島と徳島を結ぶ大鳴門橋が完成した。それを記念して開催された博覧会のメイン会場として兵庫県が整備したのが「ONOKORO」がある土地でした。
その後は「おのころ愛ランド」の名称で親しまれ、1998年に現在の「ONOKORO」に生まれ変わりました。当時の年間の来園者数は、約100万人にものぼったといいます。
しかし…
■「さびている限度を超えている」深刻な施設の老朽化
2012年からは、県から施設を借りている市の指定管理を受けて地元企業が運営していますが、来園者は年々減少し、昨年度は約24万人だったということです。
：中略：
観覧車は、安定して回転させるための部品が突然破損した。老朽化したゴンドラの新調などで5000万円以上の改修を行った半年後の出来事だったそうで、厳しい運営に追い打ちをかけました。
その他も合わせて、これまでの修繕費は約12年間で5億円以上にも上るといいます。
さらに、一部の設備は40年以上前から使い続けていて、施設の継続にはさらなる修繕が必要だといいます。
：引用ここまで

　テーマパークと言えば、ディズニーランド。

　千葉県にある東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドは、極めて高い収益力を誇り、非常に儲かっています。 

　2026年3月期連結決算では、売上高が過去最高の7,045億円、営業利益は1,684億円を記録しました。

　名古屋地区にはテーマパークと言うより遊園地のナガシマスパーランドが近くにあります。

ここは、2026年期：売上高 230億2400万円 / 営業利益 14億7300万円 / 経常利益 11億7200万円 / 純利益 8億9800万円と好調のようですが、目玉のない地方のテーマパークは苦戦しています。

　淡路島の観光施設「ONOKORO（おのころ）」

Googleマップの口コミまとめより：

クチコミによると、このテーマパークはミニチュアの世界の展示やジップラインのような楽しいアクティビティなど、小さなお子さん向けの幅広いアトラクションを提供していると評判です。特に平日には乗り物の待ち時間がほとんどなく、無料で便利な駐車場も利用できると多くの人が評価しています。 一方で、アトラクションが古く感じられるという意見もあります。

　40年も経っていて、投資も多く行われてこなかったようで、昨今の少子高齢化で、ファミリーの来場も減り経営は芳しく無く閉園するようです。

　今後地方のテーマパークはしっかり投資しないとジリ貧になる可能性が高い。

　インバンドを呼び込んで改善しつつ在る白馬やニセコも数十年先はどうなのか？地方は自然をテーマにして、設備にあまりお金がかからないものが残るのかもしれません。

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9月23日(水)

晴時々曇晴時々曇

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時間 0-6 6-12 12-18 30℃[-4] 18-24

降水        10％ 10％    　10％   10％

交通反則金を当てにした警察官僚の天下り先

自転車交通違反の“反則金”の裏に警察の苦しい懐事情…　警察官僚の悲願だった“反則金化”とカネの行方
https://news.yahoo.co.jp/articles/c3af48e96bb9fd049a1c6e68ab222c8ae126237b
一部引用：
これだけ自転車の交通ルール徹底に力を入れるのも、今年4月1日から、自転車の交通違反に罰金が課される交通反則通告制度（青切符）が導入されたことが背景にある。
警察庁の資料によると、2024年中に発生した自転車乗用中の死亡・重傷事故の4分の3に自転車側の法令違反があったことが、交通ルールの厳格化に繋がったとされる。
「しかし、反則金をとることが必ずしも事故の減少につながるとは限りません。むしろ、今回の改正は警察の懐事情に要因があると感じています」
そう指摘するのは、警察組織に詳しいジャーナリストの寺澤有さんだ。
「警察官僚は、1990年代から自転車の取り締まりで反則金をとることをくわだてており、何度も国民の強い反対で断念してきました。それでも自転車の取り締まりにこだわったのは、お金の問題があります。じつは交通違反の反則金は毎年500億円ほど予算化されているのですが、若い人の車離れ、制限速度の緩和、コインパーキングの普及による駐車違反の減少などがあり、反則金を確保することが難しくなってきています。
今後、自動運転が一般化すれば、物理的に交通違反ができなくなるかもしれません。つまり、予算化された反則金を確保するために、自転車の青切符は警察官僚の悲願だったと言えます」
また、予算として確保された反則金は、交通安全対策に使われるが「標識や信号、横断歩道、ガードレールの設置や管理など行う会社に多数の警察OBが天下っています」と寺澤さんは指摘している。
なかでも特筆すべきが、前出の全国交通安全運動を推進している交通安全協会だ。
「“安協”は、全国組織である全日本交通安全協会、各都道府県に設置された都道府県交通安全協会、各警察署内で運転免許の更新時に入会を勧誘してくる地区交通安全協会の3つに分かれます。全日本交通安全協会の理事長は元警視総監、東京都交通安全協会の理事長も元警視庁幹部であることからもわかる通り、交通安全協会は警察最大の天下り団体です」
：引用ここまで

　若者の自動車運転が減る現代。

　それにガソリン高と省エネで、速度違反やせっかち運転が減っています。

　だいたい、警察の予算に反則金を計上するのは疑問です。

　反則金は社会福祉とかに回し、警察が必要な予算は国会による予算審議で出すべきです。

　と文句を言っても、長年政治家と官僚が癒着してきた自民党政治が天下り先を容認してきて、そこへ税金を湯水のように流して搾取してきたシステムは簡単に覆せない日本です。

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9月22日(火)

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米価格の消費者の理解？

 簗農水大臣 コメ価格「消費者の理解が必要」
https://news.yahoo.co.jp/articles/3af730891449e4f98c1dab014e9a5a976d77a089
　簗和生農林水産大臣はNHKの番組に出演し、乱高下するコメの価格をめぐり、適正な価格への消費者の理解醸成が重要だと強調しました。
コメ平均価格は1月に過去最高となる5キロ当たり4416円をつけましたが、最新ではおよそ2年ぶりに2000円台まで下落しています。
　番組で簗大臣は、「生産者の側に立つか消費者の側に立つか、こういう議論ははっきり言って不毛」と強調しました。そのうえで、「結果的に生産基盤が毀損してコメが安定的に供給できなくなれば困るのは消費者だ」との考えを示しました。
簗和生農水大臣「（Q．価格の乱高下に対して消費者はなすすべがないようにも感じるが）私が申し上げたいことはやはりこれは協調関係ということ。生産者側が営農を継続できることが安定的な食料供給につながる。そういう観点で消費者の理解が必要だと申し上げています」
　また、番組出演後にはこのように述べ、資材価格の高騰などで苦しむ生産者や適正なコメ価格に対して、消費者の理解が必要だとうったえました。
　一方で、物価高対策への必要性も強調し、給付付き税額控除までのつなぎとして食料品減税があるとの考えを示しました。（ANNニュース）

　消費者としては生産コストを反映させるということにはどうしても良い。

　しかし、昨年の高騰のようにコメが投機の対象となり流通業者が買い占めて値段を釣り上げることは理解できない。

　流通業者は昨年大儲けしたが、消費者が米離れをして在庫が過多になった場合、値段が下がるのは市場が決めるからです。

　前の大臣は、米の値段は市場が決めると言って備蓄米の放出を渋って高値を容認した。

　そのせいで消費者は高い値段のコメを買わされた。

　そのような事がある限り、消費者としてはコメの価格を理解しろと言われても納得出来るものではありません。

　コメが主食と言うのならば安定的に供給する責任は政府にある。

　米は貿易関税で保護されているにも関わらず、今回の高値は関税掛けても外国米のほうがやすくなってしまい、よけい国産米の需要が減ったのも原因です。

　備蓄米は米が足りなくなった時の用意なので、必要なら海外から安いコメを必要な分だけ輸入すれば良い。

　国に保護されていない産業で、生産性の悪い事業者は淘汰されるのが自由主義経済です。

　米作りも生産性の悪く普段でも採算が取れない零細農家を守る必要はない、生産性の良い農業法人が増え、外国米に負けない米作りを農水省が推進するのが日本国民の為であり仕事ではないでしょうか。

　供給調整して零細農家が成り立つ価格にしようとするのが国家の戦略なのか、利権ファーストでは国民の理解は得られません。

　零細農家を見捨てるのではなく、大規模へ移行させる方策にこそ国家予算を使うべきなんでしょうが、農林水産省とJAの闇は深いです。

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9月21日(月)

晴時々曇 

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降水       70％ 20％    　  10％   10％

アメリカのイラン軍事作戦は誰のため

イラン戦争の費用は7兆円　米国防総省、議会に報告
https://news.yahoo.co.jp/articles/c5e6dc660fb1bca525b2ad61b93ffc7beb285b5f
一部引用：
（CNN）　米国防総省が18日、対イラン戦争の費用が451億ドル（約7兆円）に上っていることを議会に報告したことが分かった。事情に詳しい関係者2人が明らかにした。
国防総省は、今月3日時点の戦費が436億ドルで、これに追加の燃料費15億ドルが加わると説明したという。
ただし、この推計は戦争にかかった費用を全額計算したものではない。
関係者1人によると、損傷した基地や建物の修復費用の試算は含まれておらず、議員らが求めている軍事作戦の間接費用についても、詳細な内訳は示されなかった。
：引用ここまで

　最近ではイラン戦争のことを「戦争」と報道するようになりました。

　トランプ大統領はイランとの戦闘状態を議会で「戦争」と承認されていないので「軍事作戦」と言い続けています。

　議会に承認されていないので予算は出ないのですが、このお金は税金から出ていますので、アメリカ国民が納得できる説明（議会で議論され承認）が必要です。

　もう7兆円も支出していて、この軍事作戦の正当性（アメリカの利益）はどのように決着がつくのか。

　世界中の経済に大迷惑を発生させているこの軍事作戦。

　トランプ大統領は世界に請求書回すような発言していますので、アメリカの威信は地に落ちています。

　アメリカのイラン軍事作戦ははイスラエルの ベンヤミン・ネタニヤフ氏の為に行ったと思いますが、トランプ大統領は何を持って勝利宣言するのか？まだまだ続く軍事作戦はさらなる出費が増えていきそうです。

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9月20日(日)

晴のち雨

最高気温（℃）[前日差]  32℃[0]最低気温（℃）[前日差] 24℃[+1]

時間 0-6 6-12 12-18 18-24

降水       40％ 20％    　  20％   50％

大阪万博の闇は暴かせない、責任は誰も取らない

万博に導入されたEVバスに不具合が相次いだ問題で、大阪市の横山市長は大阪メトロに第三者委員会の設置を求めないことを明らかにしました。
https://news.yahoo.co.jp/articles/17ce9d8967fdbe936c5c0ebd4f1a9a8fb26ce432

大阪メトロは大阪・関西万博で導入したEVバス150台に不具合が相次いだことから、万博閉幕後の活用を断念しています。
大阪市は大阪メトロの100%株主で、市議会の委員会では株主として大阪メトロに第三者委員会の設置を求めるべきだという意見が出ましたが、横山市長は設置を求めないとしました。
（大阪市　横山英幸市長）
「必要な検証と対応がなされたと認識しており、現時点で外部専門家による検証等は考えておりません」
この問題をめぐり、大阪メトロは67億円の特別損失を計上し、市への配当金が10.7億円減少したことが分かっています。

　税金は合法的？に搾取したもの勝ちのようです。

　責任を取りたくない責任者達の税金の搾取を隠し逃げる。

　問題になったEVジャパンは倒産して、負債の回収は不可能。

　なぜこの様になったのかは検証しないことに。

　こういう案件は、全て闇の中です。

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9月19日(土)

曇り曇り 33℃[+2] 23℃[0]

最高気温（℃）[前日差] 15℃[0]最低気温（℃）[前日差] 2℃[-2]

時間 0-6 6-12 12-18 18-24

降水        20％ 20％    　20％ 20％

ガソリン補助金は財源が無いとは言わずさらに上乗せ

ガソリン補助金が初めて50円を突破　過去最高の「51円」に　再びの原油価格高騰受け
https://news.yahoo.co.jp/articles/7ea889ccbdf4c6b111be4f80db76d51f787a6d10
ガソリンの平均価格を170円程度に抑えるため、政府が支給している補助金の額が、初めて50円を突破します。
政府は、ガソリン価格を1リットルあたり170円程度に抑えるため、石油元売り会社に補助金を支給しています。
この額が、あすからは「51円」となり、2022年にロシアのウクライナ侵攻に伴いガソリンなどへの補助金が始まって以来、過去最高額になります。
原油価格は中東情勢の緊迫化を受けて再び上昇傾向にあり、補助金の額は今後、さらに上がる可能性があります。
これまでの補助金の予算総額は、9兆5804億円にのぼっています。

　政府が令和9年（2027年）4月から2年間実施する方針を決定した、飲食料品の消費税率を8％から1％へ引き下げる措置により、国全体で年間約4.4兆円の税収減が生じると試算されています

　財源財源と煩いマスコミや有識者からは、４年ほどの間に10兆円近くの税金がガソリン補助金に注ぎ込まれた財源についてあまり追求しません。

　たしか高市政権は赤字国債で補充するとしていたと記憶しています。

　17日～30日までのガソリン補助金がリッターあたり51円になった。

　ガソリン諸税は今年から暫定分の31.57円を廃止しているため、昨年通りの税率のまま＆補助金無ければ現在リッター250円を超えていることになります。

　政府は国民に石油危機を伝えないようにしているのか。

　補助金のさらなる上乗せは誰を守っているのか？

AIに聞いた石油業界の財政について。

　 国内大手元売り3社の最新の財務決算（2026年3月期・4〜6月期）日本の石油元売り大手3社（ENEOSホールディングス、出光興産、コスモエネルギーホールディングス）の直近の財政状況は極めて堅調です。

　利益の大幅拡大：

　 2026年3月期の通期決算では、中東の地政学的リスクに起因する原油高により、3社ともに大幅な純利益の増益を記録しました。直近（2026年4〜6月期）の過去最高水準： ホルムズ海峡の封鎖懸念などによる原油価格高騰の恩恵を直接受け、4〜6月期の3社合計の連結純利益は7,000億円超と過去最高水準に達しました。

各社の動向：ENEOS HD： 

　前年同期の赤字から一転し、4〜6月最終損益で4,149億円の黒字へとV字回復を遂げています。出光興産・コスモHD： 出光が1,193億円の黒字、コスモHDが前年同期比2.7倍の391億円を記録するなど、莫大なキャッシュフローを創出しています。

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 太陽光発電

 発電量 20.4KW　ピーク 4.06KW

9月18日(金)

曇り曇り 30℃[-1] 23℃[+1]

最高気温（℃）[前日差]  31℃[+6]最低気温（℃）[前日差] 22℃[0]

時間 0-6 6-12 12-18 18-24

降水        40％ 10％    　 10％ 10％